4045 東亜合

Q1純利益は遊休不動産売却等で前期比38.7%増の27億74百万円となったが、本業の売上高・営業利益は減収減益

2026年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比3.0%減、営業利益が同4.7%減となり減収減益。しかし、遊休不動産の売却益など特別利益の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は38.7%増の27億74百万円となった。高機能材料事業が半導体向けの好調で大幅増益となった一方、基幹化学品事業と接着材料事業が減益となり、セグメント間で明暗が分かれた。通期業績予想と年間配当予想（70円）は据え置かれている。

• 本業の稼ぐ力を示す営業利益は前年同期比4.7%減の32億6百万円。しかし、遊休不動産売却益や補助金収入などの特別利益が計上され、最終的な純利益は38.7%増加した。
• AI向け半導体やメモリー向け需要の回復により、高純度無機化学品が好調。高機能材料事業の営業利益は前年同期比200.7%増の4億37百万円となった。
• 基幹化学品はアクリルモノマーの販売終了や修理費増で27.7%減益。接着材料は米国の販売促進に伴う固定費増で83.3%減益となった。
• 原油・ナフサ市況の高騰による不透明感がある中、直近の通期業績予想と配当予想（年間70円）の修正は無いとしている。
• 売上高は386億34百万円（前年同期比3.0%減）、減収要因は基幹化学品事業の落ち込み。