2026年2月期決算短信〔日本基準〕（連結）
2026年2月期は経費削減やイズミとの統合効果等により増収大幅増益となったが、次期は原油高や人件費増加を吸収しきれず大幅減益を見込み、配当は据え置きを予定
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取得PDF8件
AI要約済み1件
最新開示2026-04-15
決算予定予定なし
東証
最新PDF: 140120260403597984.pdf
株価指標
yfinanceから1日1回取得する参考値です。
株価4,550円株価基準日 2026-05-08
前日比-0.8%-35.00円
時価総額未取得
PER未取得実績PER
PBR未取得実績PBR
配当利回り0.0%Yahoo Finance由来
1か月騰落率0.0%終値ベース
1年騰落率+15.0%終値ベース
混在
信頼度 95%
glm / glm-5.1
2026年2月期は経費削減やイズミとの統合効果等により増収大幅増益となったが、次期は原油高や人件費増加を吸収しきれず大幅減益を見込み、配当は据え置きを予定
2026年2月期は売上高が前期比2.5%増の407億円となり、仕入れ原価低減などの努力により営業利益は前年比155.8%増の3億39百万円と大幅に改善した。次期2027年2月期は売上高の微増(同2.3%増の440億円)を計画する一方で、外部環境の悪化によるコスト増を吸収できず、純利益が約90%減少する大幅減益を見込んでいる。配当は1株あたり30円で据え置く方針。
売上高40,754百万円2.5
営業利益339百万円155.8
親会社株主に帰属する当期純利益131百万円851.7
次期予想 営業利益180百万円-47.0
次期予想 親会社株主に帰属する当期純利益10百万円-92.4
次期予想 売上高44,000百万円2.3
- 当期は仕入れ・経費削減により利益が急増したが、次期は地政学リスク等による原価高騰と人件費増加を利益低下要因として織り込んでいる。
- 当期に固定資産除却損27百万円や減損損失4百万円など、合計50百万円の特別損失を計上した点が留意される。
- 強固なキャッシュフローを背景に借入金の返済を進め、自己資本比率が前期の18.50%から19.66%へ上昇した。
- 2026年2月期の売上高は40,754百万円（前期比2.5%増）、営業利益は339百万円（同155.8%増）と大幅増益を達成
- 親会社株主に帰属する当期純利益は131百万円（同851.7%増）に急増し、黒字幅を大きく拡大
開示履歴
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決算予定
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